DAC徳久昭彦氏に聞く！〜プライベートエクスチェンジの重要性、そして媒体社の収益向上に必要なこと〜

媒体社はテコ入れが必要 　 有園：一般の会社の2014年度がこの3月末で終了し、4月から2015年度という新たな年度を迎えます。 私の勝手な主観としては、2015年度から2020年度ぐらいまで、インターネット広告業界の重要なテーマの一つとして、媒体社のマネタイズ力のアップ、とくに、ブランディングに貢献できるインターネット媒体や広告メニューを育成し、そこから媒体社の収益が上がっていくようなビジネスモデルを確立していくことが大事になってくると感じています。なぜ2020年なのか？については、詳しくきょうは触れませんが、簡単にいうと、総務省がスマートテレビとスーパーハイビジョン放送を東京オリンピックに向けて普及させようとしていることで、テレビやインターネットを取り巻く環境が2020年以降に大きく変わる可能性があるためです。（参考資料（PDF）） さて、そこで、きょうは、日本のインターネット広告業界で15年以上にわたってアドテクノロジーを先頭に立って牽引し、アドテクノロジーにもっとも詳しい徳久昭彦さん（デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の取締役 常務執行役員CMO）をゲストにお招きすることにしました。 インターネットの媒体社の収益モデルが最近、アドテクノロジーの影響で変わってきていると思っており、その辺のお話を伺います。最初に、御社はメディアレップと呼ばれる存在で、基本的には、メディアの収益なしでは御社の売り上げも増えていかないという立ち位置でお仕事をされていると思います。 徳久：そうですね。 有園：そんな中、ここ最近、RTBみたいなものが出てきて、アドテクノロジーと呼ばれるものが広告主を中心にサービス提供されるようになってきました。歴史的にみると、アドテクノロジーは、たとえば、アドサーバなど、媒体社向きのものがメインだったと思います。コインの裏表みたいなものなのでどっちもどっちだとは思うのですが、ここ5年ぐらいは広告主向けのアドテクノロジーが増えてきて、そろそろ、媒体社側が主体的にテコ入れをしなければならないのではないか？といった意識の芽生えが、2014年くらいからあるように思います。 徳久：ええ。